- 日中友好議員連盟の訪中に外交部コメント「両国関係が正しい軌道に戻るために環境を整えることを望む」
- マイナスの評価が過半数！韓国国民の対米好感度急落の理由
- 日本の情報活動の不穏な活発化、第二次世界大戦前と酷似
- ロボットが「幼稚園」に入園！？
- 卓球世界ランキングの女子シングルスで王曼昱選手が初めて1位に
- 中国イノベーティブ医薬品の海外進出加速 海外ライセンス契約総額1200億ドル超
- 中国のAIパソコン市場規模、2030年には770億元に 白書予測
- 中国、世界初の「AI＋BMI」標準を発表
- 国防部「日本の『新型軍国主義』を助長すれば自らに災いが及ぶ」
- 中国製AIテニスロボットが登場 世界から注文殺到！
- 中国最北の街・黒竜江省漠河市 集中暖房供給が前倒しでスタート
日中友好議員連盟の訪中に外交部コメント「両国関係が正しい軌道に戻るために環境を整えることを望む」
外交部（外務省）の郭嘉昆報道官は15日の定例記者会見で、日中友好議員連盟の訪中に関する質問に対し、「中国の劉彬外交部部長助理（外務次官補）が14日、訪中した日中友好議員連盟青年議員代表団と会談した。中国側は、現在の中日関係が深刻な困難に直面している最大の原因は、高市早苗首相の台湾関連の誤った言動であることを強調した。日本側は中日間の四つの政治文書の精神を厳守し、歴史的教訓を汲み取り、実際の行動によってアジア近隣諸国と国際社会の信頼を得るべきだ。日中友好議員連盟が対中友好の伝統を堅持し、責任感を示し、両国関係が正しい軌道に戻るために環境を整えることを望んでいる」とした。（編集LX）
「人民網日本語版」2026年9月15日
マイナスの評価が過半数！韓国国民の対米好感度急落の理由
米ピュー・リサーチ・センターの最新の世論調査によると、米国に対してマイナスの評価をした韓国国民の割合は55％に達し、前年から16ポイント上昇した。同調査で米国に対するマイナスの評価が半数を超えたのは20年余りで初めてであり、「非常に否定的」との回答は、前年の9％から18％へと倍増した。
わずか1年での韓国世論の急転直下は、決して偶然ではない。その根本的な原因は、米国が長年にわたり一国主義を取り、自国の利益を同盟国との共通利益よりも優先して、韓米同盟に対する国民の支持基盤を絶えず削いできたことにある。具体的には、経済・貿易、安全保障、戦略という3つの側面で同時に亀裂が広がっている。
最も直接的な要因となっているのは、経済・貿易分野における利益の不均衡である。
韓国は典型的な輸出主導型経済であり、米国は長年にわたり、韓国にとって最も重要な海外市場の一つであった。しかし、2025年以降、米国は関税を手段として韓国に圧力をかけ、一時は韓国の主要輸出品に25％という高率の関税を課すと脅した。交渉の結果、税率は15％に引き下げられたものの、その交換条件として韓国に3500億ドル（1ドルは約154.7円）の対米投資の約束を要求した。今回の世論調査では、韓国国民の85％が米国の関税政策に反対しており、そのうち63％が「強く反対する」と回答した。同盟関係がますます「米国第一」のロジックに翻弄される中、米国が長年かけて築いてきた「信頼できる同盟国」とのイメージも、韓国国民の間で大きく損なわれている。
さらに、安全保障問題における発言権の欠如と、米国から軽視されているという感覚が、経済的利益の損失以上に韓国社会を揺さぶっている。
朝鮮戦争終結以来、韓国の戦時作戦統制権は長らく米国が掌握しており、軍事分野における重要な措置はしばしば米国の同意を必要としてきた。最近では、米国が韓国と事前に協議することなく、すでに始まっていた韓米合同軍事演習の縮小を一方的に発表した。この動きは広く韓国世論の不満を招き、韓国の国会でも激しく批判された。多くの問題において、米国はしばしば韓国を迂回して勝手に行動しており、「尊重されていない」「蚊帳の外に置かれている」という感覚が、韓国国民の米国に対する信頼を蝕み続けている。世論調査の数字もこれを明確に示しており、「米国は信頼できるパートナーだ」と考える回答者の割合は、2022年と比べて26ポイントも大幅に低下した。
そして、米国の世界戦略における一国主義的でリスキーな動きが、韓国に「巻き込まれる」ことへの強い不安を抱かせている。
近年、米国は中東などでたびたび軍事的手段を行使し、地域情勢の不安定化をエスカレートさせ、その連鎖的な代償を韓国に転嫁してもいる。今年初め以降、中東情勢の持続的な緊迫化の影響を受け、韓国国内のガソリン価格は上昇を続け、為替レートや物価にも明らかな変動が生じ、国民の生活コストは著しく上昇した。韓国政府は緊急に調整政策を打ち出し、補助金を給付することを余儀なくされた。
同時に、米国は韓国に対し、中東における米国の軍事行動を支持するよう圧力をかけ続けており、韓国国民の間では、自国とは無関係な域外の戦争に巻き込まれるのではないかとの懸念が一段と強まっている。今回の世論調査では、韓国国民の約73％が米政府のイラン政策に反対し、そのうち約半数が強く反対している。また、「米国は世界の平和と安定に大きく貢献している」と考える韓国国民の割合は、3年前の74％から47％へと急落した。
韓米同盟は終始、米国が主導権を握っており、韓国は長期にわたり受動的で従属的な立場に置かれてきたため、短期間で根本的な転換を実現するのは困難だ。世論の変化は、信頼を築くには数十年にわたる努力が必要である一方、信頼が崩れ去るのは想像以上に早いということをはっきりと示している。（編集NA）
「人民網日本語版」2026年9月15日
日本の情報活動の不穏な活発化、第二次世界大戦前と酷似
日本の木原稔内閣官房長官は先ごろ行った講演で、海外でのインテリジェンス（情報活動）を強化するため、英情報局秘密情報部（MI6）や米中央情報局（CIA）に相当する対外情報機関を日本に設置する必要があると主張した。日本政府は近く、有識者会議を立ち上げ、対外情報機関創設の是非や、スパイ防止活動の「関連法制度の在り方」などについて検討を進める方針だ。（文：周永生・吉林外国語大学国際組織研究院教授、外交学院国際関係研究所教授。環球時報掲載）
これに先立ち、日本政府は今年7月31日に「国家情報局」を発足させた。これは、日本右翼勢力が国内で日本の世論を監視し、機を見て右翼思想を拡散・浸透させようとしているだけでなく、情報活動の触手を海外へさらに大きく伸ばし、周辺諸国を重点的な対象とし、「専守防衛」原則を突破して軍事的冒険に踏み出すために情報面での準備を進めていることを示している。
いわゆる「情報改革」のアジェンダを推進するため、高市政権は一連の口実をでっち上げ、並べ立てている。例えば、日本の対外情報能力は米国や英国など昔からの先進国に遠く及ばず、専門的な対外情報機関がないとして、「これは日本が非常に不得手で、立ち遅れている分野だ」と主張し、それゆえに相応の「改革」を行わなければならないと騒ぎ立てている。また、「周辺の安全保障上の脅威」や外国の情報機関による日本国内での活動を大々的に取り上げ、日本は軍事・情報面で「弱い立場」に置かれていると主張し、それゆえに「国家情報局」や「対外情報庁」などの情報機関の設置が「必要」になったというのである。
第二次世界大戦前の時期を振り返ると、当時の日本右翼勢力も自らを「被害者」に見せかけ、中国によって自国の利益が「損なわれている」と喧伝しただけでなく、「ABCD包囲網」（第二次世界大戦前に米国、英国、中国、オランダの4ヶ国が日本に対して行った経済封鎖）による厳しい制裁を受け、日本の生存が「深刻な脅威」にさらされていると主張した。まさに、こうしたいわゆる「脅威」や「被害」のナラティブを作り上げる過程で、戦前の日本は軍国主義体制と対外拡張の道への歩みを加速させていったのである。歴史の観点から見れば、情報の集権化は長らく日本の軍事的拡張における先導的なステップであった。歴史上、日本軍国主義による対外拡張は、そのほぼ全てにおいて大規模かつ体系的な情報活動をその「前奏」としていた。
日本右翼勢力の活動が活発化している現状において、日本の「国家情報局」および計画中の「対外情報庁」は、地域諸国間の元々脆弱な安全保障上の相互信頼を深刻に損なうだけでなく、日本右翼勢力が「再軍事化」を図り、瀬踏みするための新たな触手となっている。現在、日本右翼勢力の衝動的な動きが地域諸国の強い警戒を招いているのも、このためだ。（編集NA）
「人民網日本語版」2026年9月15日
ロボットが「幼稚園」に入園！？
9月は新学期が始まる季節だが、今年の9月は少し特別だ。さまざまな形態のロボットが「生徒」として、正式に「幼稚園」に入園し、学習を始めたのだ。先ごろ、他山科技と、2024年チューリング賞受賞者で「強化学習の父」と呼ばれるリチャード・サットン氏のチーム「OpenMind」が共同で設立した「ロボット幼稚園」が、北京市石景山区の首鋼園で正式に開園した。人民日報海外版が伝えた。
首鋼園にある「ロボット幼稚園」には、テストエリア、学習エリア、インタラクションエリアという3つの中核エリアが設けられている。
他山科技の研究開発担当副総裁、侯広東氏は、「『ロボット幼稚園』は単純にロボットの集中訓練を行うところではなく、ロボットが子どもと同じように、知覚、行動、フィードバック、内省を通じて継続的に学習することを目指している。ここでは、ロボットが実際の環境の中で世界と相互作用しながら、徐々に自らの知能を形成していく」と説明。
「ロボット幼稚園」で座っているロボット。撮影・劉発為
「幼稚園」を訪れると、宇樹科技や加速進化など、さまざまな企業から持ち込まれた形状の異なるロボットがあり、自由に歩き回るものや、周囲の人々と交流するものなどが見られた。これは従来のエンボディドAIのデータ訓練センターとは異なる。そこではロボットが人間の動作を模倣することで技能を学習するのに対し、「ロボット幼稚園」では、ロボットが絶えず「試行錯誤」することによって学習する。
テストエリアでは、椅子に座ったロボットが見られた。このロボットには他山科技が開発した触覚皮膚が搭載されており、その腕を強く握ると、それを「感知」して「痛い」と伝えることができる。学習エリアでは、ロボットが安全な環境の中で周囲の環境との相互作用を試み、周囲の環境について絶えず理解し、学習している。インタラクションエリアは、その次の段階の目標となる場所だ。
侯氏によると、第1段階では、ロボットの「オンライン時間を延ばすこと」と「損傷を減らすこと」を目標とし、ロボットが長時間にわたって環境と相互作用できるようにするとともに、自律的に充電を完了できるようにすることを目指している。これらの能力によって、ロボットは将来、家庭などの場面で適応能力を備えることが可能になる。その後、研究開発チームはより複雑なアルゴリズムや実験設計を段階的に導入し、ロボットが自分自身と外界を区別し、運動制御を身につけ、物体との相互作用を理解し、最終的には複数のエージェント間で協調できるようにする。
侯氏は、「『幼稚園』の価値は、ロボットが自律的にいくつかの技能を習得できるようにすることだけにあるのではなく、異なるロボット本体をまたいで学習内容を移行できる学習メカニズムを構築することにある。私たちの目標は、ロボットに学習能力を与えるモデルを開発することであり、単一の技能を固定的にコード化して、ロボットに実行させることではない」と述べる。
「ロボット幼稚園」の中核理念とビジョンについて、サットン氏は、「『ロボット幼稚園』は安全な学習の場であり、ロボットが自らの身体構造を理解し、世界を認識し、自律的に進化して知能を身につけるための場所だ」との見方を示す。
サットン氏は、「『ロボット幼稚園』が正式に開園し、とても興奮している。これはゼロから1への、前例のない試みだ。ここでは、ロボットは失敗から学ぶことができ、複雑な世界と相互作用することができる」と語る。（編集YF）
「人民網日本語版」2026年9月15日
卓球世界ランキングの女子シングルスで王曼昱選手が初めて1位に
国際卓球連盟（ITTF）は14日、最新の世界ランキングを発表した。女子シングルスでは、中国の王曼昱選手が孫穎莎選手を抜いて、初めて1位に立った。
現行のランキングシステムでは、各選手が過去12ヶ月間に獲得した上位8大会のポイントの合計で算出される。孫選手と王選手は「WTT チャンピオンズ 澳門（マカオ）2026」には参加しなかったため、昨年の同大会で優勝した孫選手から1000ポイント、2位だった王選手から700ポイントが引かれ、2人の順位が入れ替わる結果となった。現時点で、王選手のポイントは、孫選手を140ポイント上回っている。（編集KN）
「人民網日本語版」2026年9月15日
中国イノベーティブ医薬品の海外進出加速 海外ライセンス契約総額1200億ドル超
（画像著作権はCFP視覚中国所有のため転載禁止）
2026年に入ってから、中国のイノベーティブ医薬品の海外進出ペースが加速し、海外へのライセンスアウト（他社への権利許諾）の取引額は前年同期比36％増の1200億ドル（1ドルは約154.7円）を超えた。このうちイニシャル・ペイメント（初期一時金）は100億ドルを超え、市場では1件あたりの平均取引額が安定的に増加し、イニシャル・ペイメントの金額と割合がそろって上昇し、大口取引がしばしば行われており、中国発イノベーティブ医薬品の価値が絶えず向上していることがうかがえる。
これらのデータは、国家薬品監督管理局が14日に行われた2026年全国医薬品安全宣伝ウィーク開始式で明らかにしたものだ。
現在、中国のイノベーティブ医薬品の研究開発は世界のトップレベルにある。同局はイノベーティブ医薬品の臨床試験審査・承認手順の最適化を絶えず進め、審査期間の短縮と臨床試験の効率向上に力を入れてきた。2025年に全国で登録された新薬臨床試験は前年比18％増の2900件以上に上り、過去最多だった。また、先端分野の研究開発が非常に活発に行われており、細胞・遺伝子治療の医薬品臨床試験の年間増加率は約30％で、中国は今や世界の新薬臨床試験の新たな重要拠点になっている。（編集KS）
「人民網日本語版」2026年9月15日
中国のAIパソコン市場規模、2030年には770億元に 白書予測
資料写真（画像著作権はCFP視覚中国所有のため転載禁止）
世界的な情報技術（IT）分野の調査会社IDCはこのほど北京市で、中国の聯想集団（レノボ・グループ）と共同で、人工知能（AI）処理に特化したプロセッサー（NPU）を搭載したパソコン「AIパソコン」に関する白書を発表した。それによると、2030年までに、中国のAIパソコンの市場規模は770億元（1元は約23.1円）に達することが見込まれる。
同白書の説明によると、AIパソコンはAIエージェント向けに設計されたエッジデバイスであり、自律レベル3以上の自律型AIエージェントを搭載でき、工程の多い複雑なタスクを連続して自律的に遂行することが可能で、ローカル推論、タスク実行、データ保存の機能を一体化する能力を備える。
同白書は、中国国内のAIパソコン産業はこれから次の3段階をたどると予測する。
（1）2026年：AIパソコンの導入元年。通年の出荷台数は約40万台、対応する市場の規模は約50億元になる。
（2）2027-28年：初期普及期。AIを利用した一人会社（OPC）ユーザー層や中小企業が徐々にAIパソコンを導入するが、市場は依然としてこの製品に対する認知を広げる段階にある。
（3）2029-30年：市場の急速成長期。出荷台数は約350万台から約700万台に急増し、対応する市場の規模は約460億元から約770億元へと飛躍的に拡大する。（編集KS）
「人民網日本語版」2026年9月15日
中国、世界初の「AI＋BMI」標準を発表
国家薬品監督管理局は14日、中国で3番目となるブレイン・マシン・インターフェース（BMI）医療機器標準を承認・発表した。これは、人工知能（AI）技術を用いて脳波データを処理するBMI医療機器製品についての世界初の標準でもある。新たな標準は来年9月1日から正式に施行される。中央テレビニュースが伝えた。
新たな標準では、BMI医療機器におけるデータの収集、処理、アノテーション、保存、アクセスなど、全プロセスにわたる技術要件と試験方法を体系的に規定しており、BMI医療機器について、データセットの品質管理基準が統一されていないことや、構築過程が規範化されていないことなど、企業が抱える共通の問題の解決を支援する。
同局によると、BMI医療機器は、いわば脳から発せられる信号を「読み取る」ことのできるスマートな機械であり、大量の脳波データを「学習」し、AIアルゴリズムを「訓練」して初めて、患者の意図を正確に理解することができる。これは治療効果に関係するだけでなく、患者の安全上のリスクにも密接に関係している。（編集YF）
「人民網日本語版」2026年9月15日
国防部「日本の『新型軍国主義』を助長すれば自らに災いが及ぶ」
国防部（国防省）の蒋斌報道官は14日、「日本の軍事的野心を助長するいかなる行為も、地域を危険な渦へと引きずり込むだけであり、必ずや自らにも災いが及ぶことになる」と述べた。
日本の陸上自衛隊が米国、オーストラリア両陸軍と日本国内で実施中の共同訓練「オリエント・シールド26」に関する質問に対し、蒋報道官は「今回の演習は『盾（シールド）』という名で取り繕っているが、実態は戦略攻撃兵器の前方配備を推進し、他国の正常な安全保障上の利益を損ない、地域の軍拡競争と軍事的対立のリスクを高め、地域の安全と安定を深刻に脅かすものであり、我々はこれに断固反対する」と表明。
「近年、日本は平和憲法と『専守防衛』の原則を絶えず突破し、長射程攻撃兵器を大々的に開発し、外国との軍事演習を利用して『再軍事化』を加速させ、軍事的拡張を図るとともに、域外勢力に迎合して陣営対立を持ち込み、地域の緊張を人為的に作り出し、一歩一歩『新型軍国主義』という悪の道を歩んでいる」と述べた。
蒋報道官はさらに、「日本の軍事的野心を助長するいかなる行為も、地域を危険な渦へと引きずり込むだけであり、必ずや自らにも災いが及ぶことになる」と指摘。「我々は関係国に対し、他国の安全保障上の懸念をしっかりと尊重し、誤ったやり方を改め、実際の行動によって地域の平和と安定にプラスの役割を果たすよう促す」とした。（編集NA）
「人民網日本語版」2026年9月15日
中国製AIテニスロボットが登場 世界から注文殺到！
テニスをしたいのに対戦相手が見つからない、個人レッスンは費用がかかりすぎる。これは多くのテニス愛好家が抱える悩みだ。
そんな悩みを解決する人工知能（AI）搭載テニスロボットが今、テニスコートに登場。練習に付き合ってラリーの相手をしたり、スイングのフォームを修正してくれたり、本物の対戦相手のように動き回ってボールを返したりすることができる。
上海市のあるテニスコートでは、コートの一角にAIテニスロボットが設置され、テニス愛好家がコートを駆け回ってロボットから繰り出されたボールを打ち返していた。ロボットは常に待機し、時間や人数の制約はない。
テニス愛好家の話によると、このロボットが打ち出すボールの質は基本的に4.0+レベルに達しており、中上級レベルのアマチュア選手とラリーをしているような感覚だという。初心者がゼロから始めてベースラインでラリーが5回続くようになるまでには、少なくとも30回から50回の個人レッスンが必要だが、このAIサーブマシンを利用すれば、レッスン費用を少なくとも半分は節約できる。
AIテニスロボットは、プレーの相手を見つけるのが大変という問題を解決するだけでなく、モバイルバッテリーのシェアリングのようなレンタルモデルにより、普通の人でも気軽に利用して練習相手にすることができる。
広東省深セン市の複数のテニスコートには、AIテニスロボットのシェアリングサービスがすでに導入されている。市民はQRコードをスキャンするだけですぐにレンタルでき、料金は1時間あたり60～120元（1元は約23.1円）となっている。
メイド・イン・チャイナのAIテニスロボットは、中国国内で普及しているだけでなく、海外市場でも非常に好評だ。
深セン発の新型国産AIテニスロボットは、米国・ニューヨークで行われた試打会で200人を超えるテニス愛好家が体験しようと列を作った。
艾思ロボット（深セン）有限公司の黄子翬最高経営責任者（CEO）によると、この製品は2025年5月に海外のクラウドファンディングプラットフォームで公開された。移動しながらラリーできることがセールスポイントで、これまでにない新しいカテゴリーに属しており、クラウドファンディングの成果は予想以上だった。世界60ヶ国以上のユーザーが次々に購入して、これまでに世界全体で約6000台が出荷され、販売台数の7割以上が海外向けだという。
アナリストの試算によれば、2035年には世界のAIテニスロボットの販売台数が700万台に達し、市場規模は700億元を超える見通しだという。（編集KS）
「人民網日本語版」2026年9月15日
中国最北の街・黒竜江省漠河市 集中暖房供給が前倒しでスタート
黒竜江省漠河市では寒気の影響で、気温がぐんぐん下がっており、最低気温がすでに0度を下回っている。現地の集中暖房供給当局は9月12日、予定より13日早く集中暖房の供給を開始して、住民が暖かい部屋で過ごすことができるようにしている。
秋入り後の気温低下に対応し、住民が自宅などで暖かく過ごすことができるよう、集中暖房供給当局は8月末から、熱水供給パイプの検査、修理や石炭のストック、設備のメンテナンスといった各種準備を進めてきた。
中国最北で緯度が最も高い県級市（行政区画の単位で「県」と同じ区分にある市）である漠河市は、冬になると寒さが非常に厳しく、過去最低気温は氷点下53度。今シーズンは、来年5月中旬頃まで約8ヶ月間、集中暖房を供給する計画となっている。（編集KN）
「人民網日本語版」2026年9月15日